仮想通貨の価格が急上昇を続けています。
2021年2月初旬には、アメリカの電気自動車企業テスラがビットコインへの投資を始めたことを公表し、価格は一気に高騰。ビットコインは過去最高値を更新し、時価総額は1兆ドル（約105兆円）を突破しました。買いが買いを呼び、他の仮想通貨の価格も上昇しています。
こうした流れを受け、仮想通貨への関心はますます高まっています。投資対象や資産形成の手段として、新たに検討し始めた人も多いのではないでしょうか。
そこで本記事では、仮想通貨についてもっとよく知りたいという人のために、その仕組みや従来の通貨との違い、メリット・デメリット、そして今後の展望までわかりやすく解説します。
仮想通貨とは？どんな仕組み？
仮想通貨が誕生してから10年余りが経過し、その存在や有用性が広く知られるようになってきました。
しかし、仮想通貨という言葉は知っているものの、
「どういう仕組みなの？」
「何に使えるの？」
「怪しくないの？」
など、具体的なことはよくわからないという人もいるでしょう。
そこでまず最初に、仮想通貨とは一体どのようなものなのかを解説します。
仮想通貨の定義
まず最初に、そもそも仮想通貨とは何かを解説します。
仮想通貨とは、電子データのみでやりとりされる通貨です。硬貨や貨幣としての実体は存在せず、主にインターネット上での取引などに用いられています。
また、資金決済法においては、以下のように定義されています。
不特定の人への支払いが可能
仮想通貨そのものの売買が可能
法定通貨（法律で認められたお金）ではない
法定通貨を代替する資産（プリペイドカード等）ではない
電子的に記録・移転される
法定通貨と相互に交換できる
なお、仮想通貨は「暗号資産」「デジタル通貨」と呼ばれることもありますが、本記事では仮想通貨で統一します。
仮想通貨の価値が生まれる仕組み
次に、仮想通貨の「価値が生まれる仕組み」について解説します。
世界中で流通している通貨は、発行元である政府や中央銀行などの中央集権的な組織が管理を行い、その価値を保証しています。
中央政権とは、行政や政治、企業などの社会的組織の権限・権力が、その組織の中心に集中している形態を指します。
一方、仮想通貨には国や金融機関による価値の保証がありません。
それにもかかわらず、仮想通貨の価値を認めて保有している人がいるのは一体なぜでしょうか。そこには仮想通貨の基盤である「ブロックチェーン」の仕組みが存在します。
仮想通貨の基盤「ブロックチェーン」とは
中央集権的な発行主体や管理者が存在しない仮想通貨は、市場参加者全員が取引情報（トランザクション）を監視する分散管理によって価値が担保されています。
この分散管理を実現しているのが「ブロックチェーン（分散型台帳技術）」です。
仮想通貨の取引情報は、暗号化されてネットワーク上の台帳のようなものに記録されます。銀行口座からお金を引き出したときに、出金した日付や金額などが通帳に記帳されるのをイメージするとわかりやすいでしょう。
取引情報を一定数集めてまとめたものは「ブロック」と呼ばれ、さらにそれを鎖（チェーン）のようにつなげていく仕組みからブロックチェーンと呼ばれています。
例えばAさんからBさんに仮想通貨が送金された場合、それが確かにAさんによって送られたのか、金額はいくらか、といった取引内容の検証が行われます。正当性が確認できたら、その情報は暗号化され、ブロックチェーンの末端につながれていきます。
こうしてブロックチェーン上に記録された情報は、市場参加者全員に公開・共有されます。
取引記録の改ざんはほぼ不可能
ブロックチェーンに保管されたすべての取引記録は、文字どおり「1本のチェーン」でつながっています。
そのため、不正目的でデータの一部を改ざんしようとした場合は、つながっている全データの書き換えをしなくてはなりません。
取引記録は世界中に分散されているので、たとえ優秀なハッカーでもそのすべてを把握して改ざんするのは難しいでしょう。
つまり、仮想通貨はそれだけ安全性が高いということなのです。
仮想通貨の主な用途
では、仮想通貨にはどのような使い道があるのでしょうか。
現在、仮想通貨の用途は多方面に広がりつつありますが、中でも一般的によく知られているのは以下の3つです。
投資対象として
まず、世界中の多くの人々が認識しているのが投資対象としての使い道です。
仮想通貨は価格が固定されていないため、未来の値動きを予測して投資することで利益を得られます。株式や不動産などと同じように、将来有望な仮想通貨を安いうちに購入しておけば、価格が上がった時に大きな利益を獲得できるのです。
2017年後半から2018年初頭にかけてのバブル期には、仮想通貨によって巨万の富を手に入れた人たちが現れ、メディアでも大きく取り上げられました。
なお、獲得した仮想通貨は専用の取引所を介して法定通貨に換金することも可能です。
送金・決済手段として
仮想通貨は将来的に通貨として使えるように開発されているため、各種決済や支払いに利用できます。仮想通貨決済に対応している店舗やオンラインストアでは、仮想通貨を使ってショッピングや各種サービスを利用することが可能です。
また、仮想通貨は中央集権的な発行主体や管理者が存在しないため、ユーザー同士でスムーズに送金が行えます。送金については、後ほど詳しくお伝えします。
アプリケーション開発などのプラットフォームとして
さらに仮想通貨は、各種アプリケーションの基盤となるプラットフォームとしても使用できます。
ブロックチェーンの他にも、仮想通貨の仕組みには多種多様な最新技術が用いられています。それをうまく応用すれば、ビジネスや社会に役立つ便利なシステムやアプリケーションを作成できるのです。
「イーサリアム」という仮想通貨が採用している「スマートコントラクト」という技術には、契約内容の記録や自動実行を可能にする特長があり、すでにゲームアプリなどへの活用事例があります。
仮想通貨を入手するには
先述したとおり、仮想通貨には硬貨や貨幣といった物理的な実体がありません。実体のない仮想通貨を手に入れるには、一体どうしたらいいのでしょうか。
個人が仮想通貨を取得する方法として、主に以下の3つのパターンがあります。
仮想通貨取引所を利用して法定通貨と交換する
すでに仮想通貨を保有している誰かからもらう
マイニングによる報酬を受ける
もっとも一般的なのは、仮想通貨専用の取引所を利用して法定通貨と交換する方法です。証券取引所で株式の売買が行われるのと同じように、仮想通貨取引所では多種多様な仮想通貨の売買が行われています。
また、仮想通貨をすでに保有している人からもらうこともできます。先述したとおり、仮想通貨はユーザー間で送金が可能なため、受け渡しもスムーズです。
そして「マイニング」はこの中でもっとも難易度が高い方法になります。
ブロックチェーンに取引記録（ブロック）を追加する作業のことをマイニングといいます。ブロックチェーンに新たな取引記録を追加するにあたって不正などがないかを検証・承認することで、作業報酬を獲得できます。
なお、マイニングを行う人は「マイナー」と呼ばれており、基本的にマイニング作業に必要な計算力があれば誰でもなれます。
法定通貨と仮想通貨の違いは？
電子マネーがどのようなものか理解できたところで、続いては円やドルなどのような法定通貨と仮想通貨の違いをもう少し掘り下げて解説したいと思います。
もっとも大きな違いは、以下に述べる4つです。
発行主体や管理者の有無
先述したとおり、法定通貨は各国の中央銀行によって発行・管理されており、法律による強制通用力があります。
額面価格で最終決済手段として認められる効力を強制通用力といいます。簡単に言うと「1000円と表示されているお金は1000円以上でも1000円以下でも取引できませんよ」という決まりごとです。
一方、仮想通貨には国家権力にあたるような発行者や管理者は存在しないうえに、強制通用力もありません。
「大勢の人が価値があると認めたからこそ価値がある」といった、ある意味”ふわっとした”概念のもとで成り立っています。
実体化したコインの有無
法定通貨には硬貨や紙幣として物理的に実体があります。一方、仮想通貨は実体がありません。インターネット上の電子データとして存在しています。
そのため、仮想通貨は直接的な受け渡しこそ不可能できませんが、インターネット環境さえあればどこでも取引や決済が可能です。
発行上限の有無
円やドルなどの法定通貨は、その国の景気や経済状況に応じて中央銀行が発行枚数を変更・調整しています。
一方、仮想通貨には調整役となる中央管理者が存在しないため、発行枚数を変更することはできません。
その代わり、仮想通貨の多くはあらかじめ発行上限枚数が決まっていて、価値が維持されるように設計されています。たとえば、ビットコインの発行上限枚数は2100万枚、ライトコインは8400万枚です。
偽造リスクの有無
時に「ニセ札」なるものが流通して世間を騒がせることがあるように、実体として存在する法定通貨は偽造されてしまうことがしばしばあります。
一方、仮想通貨は実体がないので、”そのもの”を偽造することはできません。
「データを改ざんしてやろう」などと企む人がいたとしても、先述したブロックチェーンという強固なしくみによって守られているため、ほぼ不可能です。
仮想通貨のメリットは？
実際に比較してみると、普段から利用している法定通貨と仮想通貨はまったく異なる性質を持っていることがわかるでしょう。
さらに仮想通貨には、法定通貨を使うよりメリットが大きい点も多数あります。
ここでは、仮想通貨の主な4つのメリットをご紹介します。
個人間送金が簡単かつスピーディー
先に少し触れましたが、仮想通貨は金融機関を介さずに個人間で送金ができます。
対面でお金の受け渡しをするのと同じようなイメージで、ウォレットからウォレットへと仮想通貨が直接送られます。
ウォレットとは、その名のとおり仮想通貨を保管しておくインターネット上のお財布のようなものです。どこかに送金するときも、どこかから送金されたお金を受け取るときも、このウォレットが使われます。
送金の手続きもパソコンやスマホからでき、操作も簡単です。
従来の銀行振込だと、手続きを行った時間帯によっては翌日の着金になったり、相手先が海外の場合はさらに時間がかかってしまうこともあります。
仮想通貨は相手先のウォレットに直接送るので、世界中どこに送金する場合も着金に時間がかかりません。早ければ数十分で着金が完了します。
24時間いつでも取引が可能
また、仮想通貨は24時間いつでも取引や各種手続きが可能です。
金融機関を利用する送金などの手続きは、営業時間内でないと行えません。2018年には即時振込ができる新システムとしてモアタイムシステムの稼働が始まりましたが、すべての銀行・金融機関が導入しているわけではないのが現状です。
仮想通貨の場合は銀行を介さないため、インターネット環境さえあれば24時間365日送金ができます。
投資取引についても同様で、たとえばFXやバイナリーオプションは為替市場がクローズする週末などは取引不可となりますが、仮想通貨は取引所で24時間365日休みなく売買が可能です。
各種手数料が安い（または無料）
さらに、仮想通貨は手続きにかかる手数料が従来の金融機関と比べてかなり安く設定されています。
銀行のように現金主体の金融システムでは、預金者の出金に備えて多額の現金をストックしておかなくてはなりません。それに加えて、店舗やATMのランニングコストもかかることから、手数料は割高です。
一方、仮想通貨は実体がなく、インターネット上で直接送金が可能なので、現金の保管や店舗・設備などにコストがかかりません。手数料を安くできるのはそのためで、中には無料のところもあります。
個人間でのお金の受け渡しなど、少額の送金では非常に大きなメリットと言えるでしょう。
相場変動で価値が大きく上昇する可能性がある
仮想通貨は利用者の需要と供給のバランスで価値が常に変動しています。仮想通貨を購入する人が増えれば価値が上がり、反対に売る人が増えれば価値が下がります。
仮想通貨の普及がさらに進むような何らかの取り組みが始まることが報道されたり、実際に利用先が増えたりして知名度が向上すると、仮想通貨を手に入れたいと思う人が増えるでしょう。
将来的に需要が拡大すれば、価値が大きく上昇する可能性があります。
仮想通貨のデメリットは？
物事には二面性があると言いますが、仮想通貨も例外ではありません。メリットだけでなく、デメリットも存在します。
ここでは、仮想通貨の主なデメリットを4つご紹介します。
値動きが激しい
仮想通貨が登場して10年余りが経過しました。しかし、その歴史は他の金融商品と比べてまだ浅く、市場は未成熟な状態です。そのため、価格の変動が激しく、変動幅も大きい傾向があります。
たとえば仮想通貨と円の通貨ペアの値動きは、法定通貨ペアのドル/円と比べて何倍も大きな価格変動を起こすこともしばしばです。
こうした値動きの激しさは、ある特定の仮想通貨だけではなく多くの仮想通貨に共通しており、投資対象とした場合はリスクの高い取引になるのがデメリットと言えます。
ハッキングによる資金流出リスクがある
仮想通貨を保管するためのウォレットは、インターネット上に存在します。そのため、インターネットに接続された状態でいると、外部からハッキングされて大事な資金が流出してしまうリスクがあります。
コンピューターについて熟知した技術者がハードウェアやソフトウェアを解析し改変する行為をハッキングといいます。本来は悪い意味ではありませんが、今はデータの改ざんや破壊、盗用といった不正行為をハッキングと呼ぶことが多くなっています。
ハッキング対策として、保有者がそれぞれUSBメモリなどにデータを保管する方法はありますが、これも決して完璧とは言えません。紛失や盗難、破損などデータごと失ってしまうリスクもあるからです。
また、個人のコンピューターだけでなく、取引所がハッキング攻撃を受ける可能性もあります。
国家による価値の保証がない
仮想通貨は中央銀行が管理する正式な通貨ではありません。そのため、国の景気や経済状況が価値に及ぼす影響は少ないものの、システム崩壊など価値が大きく下がるような事態が起こっても国は何の保証もしてくれません。
また、銀行や証券会社などの金融機関は、万が一破綻しても利用者の資産が守られる制度が設けられています。しかし、仮想通貨は利用者保護の仕組みがまだ万全に整っていないため、取引所が破綻した場合にも補償を受けられない可能性があります。
相場変動で価値が大きく下落する可能性がある
メリットの項でお伝えしたように、仮想通貨に関するポジティブな報道や出来事があると需要が増して価値が上がりますが、その反対もあり得ます。
たとえば取引所へのハッキング攻撃による不正流出事件など、仮想通貨を保有している人々の不安を煽るような出来事が起こったりすると、仮想通貨を売って手放してしまおうと考える人が増えるでしょう。
新たに欲しいと思う人も少なくなり、価値が大きく下落します。
仮想通貨の将来性は？今後どうなる？
仮想通貨のメリット・デメリットをご紹介しました。これから保有・利用を検討するなら、どちらも覚えておくべきポイントです。
とはいえ、仮想通貨の歴史はまだ始まったばかり。メリットが強く出るのか、それともデメリットが強く出るのかは、まだわからないのが現状と言えます。
では、仮想通貨は今後どうなっていくのでしょうか。「時価総額」「利用先」「法整備」の3つの観点から、仮想通貨の将来性を探ってみましょう。
仮想通貨の時価総額の推移
まず、仮想通貨の代表格・ビットコインの時価総額の推移を見てみましょう。
冒頭でもビットコインが2021年に入って過去最高値を達成したことについてお伝えしましたが、ビットコインの価値は誕生から10年で大きく上昇しています。
ビットコインは2008年10月に登場し、2009年に初めて法定通貨との取引が行われました。その当時の価格は、1ビットコインあたり約0.07円程度だったそうです。
価格が上昇し始めたのは2012年あたりからで、同年1月から12月の間で1ビットコインあたり400円から1,000円にまで値上がりしています。
翌年の2013年には、ヨーロッパのキプロスという国で金融危機が起きました。同国内では法定通貨のユーロに対する不信感が募り、資産の避難先としてビットコインを選ぶ国民が急増します。
その結果、ビットコインの価格はわずか1ヶ月間で急騰。1ビットコインあたり1万円程度から11万円にまで値上がりし、12月には時価総額1.5兆円を記録しています。
そこから一旦は下落に転じたものの、2017年には仮想通貨バブルが到来します。最高価格を次から次へと更新し、この1年で時価総額は史上最高額の約35兆円に達しました。
その後は2018年1月を境に下落傾向となりますが、2019年には再び上昇。2020年の世界的混乱も乗り越えて、2021年は急伸が続き、2月には時価総額105兆円に達しています。
仮想通貨の利用先の拡大
仮想通貨の知名度が高まり、その価値が認められるのと同時に、仮想通貨を使って決済できるお店やサービスも増えてきました。
「ビットコインモール」など仮想通貨専用のショッピングモールだけでなく「DMM」などのオンラインサービスでも利用できます。また、大手オンライン決済サービス「PayPal」も仮想通貨サービスの開始を発表しており、将来的には全世界の加盟店で利用できるようになる見込みです。
実店舗での導入事例も増えており、日本では「ビッグカメラ」が店頭およびオンラインショップでのビットコイン決済に対応しているほか、首都圏には仮想通貨決済ができる飲食店やクリニックが多数あります。
キャッシュレス化が進んでいることを考慮すると、今後もさらに利用先が拡大することが予想されます。
仮想通貨に関する法律の整備
仮想通貨に関する法整備も進んでいます。
日本国内では、2016年に仮想通貨を念頭に置いた「資金決済法（資金決済に関する法律）」の改正が行われ、2017年に施行されています。
この法改正により、仮想通貨は決済手段として法的に認められました。
さらに利用者が急増したことを受け、2019年には「暗号資産などを規制する改正法案」が国会で成立、2020年に施行されています。
それによって仮想通貨は「暗号資産」に呼称が変わり、金融商品に追加されました。取引所にも投資家や利用者を保護するためのいくつかの取り組みが義務付けられています。
こうして法整備が着々と進んでいるのは、仮想通貨の利用者が増えている現状と、今後の本格的な流通に備えてのことでしょう。国内で仮想通貨を正しく流通させるための前向きな動きだと考えられます。
これからの見通し
仮想通貨の歴史はまだ浅く、いまだ発展途上の段階にあるのは事実です。しかし、ここまでご紹介した「時価総額の上昇」「利用先の拡大」「法整備」の3つの観点から考えて、今後の見通しは明るいと言えるでしょう。
全世界的に広がるキャッシュレス化の後押しを受け、仮想通貨決済に対応する店舗やサービスは今後さらに増えることが予想されます。決済手段として広く普及すれば、ますます需要が増して価値が上がってくるはずです。
また、金融商品としての信頼性も高まりつつあり、これから法整備が進めば今までは様子見だった投資家たちも安心して参入できるようになるでしょう。
インターネットやスマートフォンもそうですが、世の中に利用価値を認められたものは一気に普及します。ここ数年のうちに利用基盤が整えられ、誰もが当たり前のように仮想通貨を使う日がやってくるかもしれません。
まとめ
仮想通貨は、円やドルといった従来の通貨とはまったく異なる性質を持っており、様々な可能性を秘めていると言えます。
市場はまだ発展途上ではありますが、利用価値が広く世の中に認められるようになるのは、そう先の話ではないのかもしれません。
その日が来た時のためにも、今のうちから仮想通貨に対する理解を深め、情報を収集しておきたいものです。
